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通夜や葬式に参列出来ない場合に、お悔やみの気持ちを伝える弔電。会社から弔電を送ることがあると思いますが、家族葬の場合は弔電を送るべきでしょうか？このページでは、家族葬の場合に会社や個人から弔電を送るべきかどうかや、会社から家族葬に弔電を送る際に気をつけるべき点について解説しています。
家族葬の場合、会社や個人から弔電を送っても良いのでしょうか？結論から言うと、弔電を送っても問題ないと言われています。会社関係者が参列しない家族葬の場合、弔電を送っても大丈夫です。
ただし、家族葬では参列者からの香典を辞退しているケースが多いことから、参列しない場合は原則として香典を渡すことは控えるようにしましょう。どうしても香典を渡したい場合は、ご遺族の負担にならないよう、葬儀が終わってからお花やお線香を送るといった方法があります。この場合、「お返しはいらない」という旨を記載した電報や手紙などを添えておくと良いでしょう。
弔電を送りたいという気持ちがあり、訃報連絡の際に弔電を送りたいと申し出ても、ご遺族の意向で辞退されるケースもあります。その場合はご遺族の意向を尊重し、弔電を送ることは控えるようにしましょう。ただし、訃報連絡を受けていないなどの弔電に対しての遺族の意向がわからない場合は、家族葬がおこなわれる会場や担当の葬儀社に問い合わせて確認しましょう。
弔電にはさまざまなマナーがあることから、会社から家族葬に弔電を送る場合の注意点について解説します。
弔電の宛名は、亡くなられた方ではなく、喪主の方の名前にします。もし、喪主の方の名前が不明な場合、葬儀会場に問い合わせ、葬儀の日時や喪家名を伝えて確認します。喪主の名前を確認することが難しい場合は、宛名を「〇〇家 ご遺族様」という形で手配します。
弔電は、通夜や葬儀の席で読み上げられる場合があります。そのため、可能なら通夜が始まる前に手配し、遅くとも告別式には間に合うようにしておきましょう。この場合の弔電の送り先は、葬儀会場や斎場にするのが一般的です。
また、オンラインで電報サービスを提供している会社があり、依頼より3時間ほどで電報を届けることができるサービスもあります。そのため、時間に余裕がない場合はそのようなサービスを活用することをおすすめします。
弔電の文面では、忌み言葉を使うことはマナー違反になるため注意が必要です。忌み言葉とは、死や苦しみ、不幸を繰り返すことを連想させる言葉や言い回しのことを指し、これらの言葉を弔電で使用することは厳禁とされています。
忌み言葉の例として、
などが挙げられます。
更に、神式では「冥福」や「供養」といった文言は避けるようにし、キリスト教式では「冥福」や「供養」のほか、「成仏」や「往生」がタブーとされています。仏式では「浮かばれない」や「迷う」などが忌み言葉とされているため、注意しましょう。お悔やみの気持ちの弔電がマナー違反になってしまわないよう、忌み言葉が使われていないかを今一度確認してから手配しましょう。
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